2021年度 活動報告

期間:2021年4月1日〜2022年3月31日

 

 中国の武漢で2019年末に勃発したとされる新型コロナウィルス感染症(COVID-19 )が、我が国では年明けに広まり始め、結局世界中に広がってしまったことは、前年度報告したとおりだが、その後も変異株の出現などを含めて、容易には収束する兆しを見せず、大問題である。その蔓延と持続が世界中の人々の日常の生活、経済に与えた影響は計り知れず、人類史上かつてない現象であることは、言うまでもない。

 前年度を振り替えると、2020年4月、国内新規患者は徐々に増え、第1次緊急事態宣言(4/7~5/25:東京、大阪など7都府県で開始、徐々に全国に拡大)により、一旦減少を認めたが、8月に再増加、9月になって小康状態を示す傾向があったが、下げ止まりとなり、11月から又増加が始まり、その後も増え続け、大晦日には全国4500例(東京1353例)とピークを迎え、第2次非常事態宣言が、2021年1月8日(この日全国8045例、東京2459例)に発令され、首都圏で始まったが、関西、中京圏に広がり、3月21日まで続いた。

 今年度に入って、多少の変動があるものの全国1000例(東京337)を切ったのは一時的で、4月中旬以降全国での新規症例が5000例(東京875)を越すようになり、4/25に第3次緊急事態宣言が発令された。これは5/11まで継続された。(この時の全国ピーク患者数は、7059:5/12)この第4波と見なされる現象も一旦減少し始めるが、7月中旬以降再度増加が始まり、東京で8/13:5908人、全国で8/19:25975人のピークを迎えた。インドで発見された1日に現地で30万人の感染者を出したという、デルタ株の蔓延と関連しているとされ、第5波と見なされる現象である。この時期に第4次非常事態宣言が発令された。この時期は国内でも医療現場が逼迫し、コロナ患者の受け入れは限界だけでなく、他疾患の患者の治療が見送られることも少なくないような問題も多く発生した。デルタ株の病原性の強さによって、重症患者も増え続け、ECMOや人工呼吸器の装着で、高齢者より若中年者を優先せざるを得ないと言った、医療倫理的な問題となるニュースも散見された時期である。

 この経過の間に、前年末から海外で開発されたコロナウィルスに対するワクチンが、日本でも入手できるようになり、まず3月から医療従事者で特にコロナ患者診療に従事するものからの接種が始まった。続いて非従事の医療職にも供給され、私自身も5/9に2回目のファイザー製ワクチンを完了できた。AOI 国際病院としても地域医療に貢献するべく、職員全員(約700名)に続いて、地域住民のワクチン接種を開始し継続した。人員と接種場所に制限があるため、100例前後/日が限度であったが、ほぼ連日午後に行ってきた。
直近の年度末集計では、5月より開始した1回目と3週間後の2回目のワクチン接種総数は、職員と一般市民の合計が11300回、更に、年明けから開始した3回目の接種は2067回であった。

 その後病原性(毒性)は強くないが、感染力は過去の株とは比較にならないと言われるオミクロン株の出現となり、確かに重症患者は多くなく子供や若年者の感染、特に発症は見られにくいとされるものの出現で、新規感染者は2022年に入って急激に増え、第6波と考えられる蔓延が見られている。東京でも2/2の21,576名/日、全国で2/1,8の100,000人越えが認められたが、今までの所医療現場の切迫は、大きな問題とはなっていない。その結果蔓延防止法は3月21日に解除された。(添付図は3/28現在のデータ)
ワクチン接種も、その後の世界中の報告から、2回目接種後6ヶ月以上経過すると抗体が減少して感染しやすくなるというデータが多く、年末~年明けに、3回目接種を国内でも再開することとなり、自施設でも実施した。現在地域住民の接種を実施中である。

未だ未だ予断は許さないが、最近のウィルス株の傾向としては、いずれインフルエンザレベルになることも、近々内服治療薬が上梓され普及する見込みから、期待できそうである。

臨床医療活動:AOI国際病院の健康管理センター、病院上部消化管内視鏡、

 前年度に引き続き、AOI国際病院での業務は、基本的に健康診断であり、日々の診察と検査結果の判定、読影に明け暮れている。前年度にコロナ禍で減少した受診者数も回復、と言うより未だに増加し続けており、年間の受診者数は65474名(前年度49600名)であった。売り上げも¥780,368,609(前年度¥702,638,902)と確実に伸びている。

 院外での、健診以外の私自身の臨床活動については、下記に記述しておく。

 健診の検査項目の1つである上部消化管内視鏡検査も、昨年度に健診センター内に内視鏡室を設立して以来、継続して活発に実施している。健診内視鏡室のために内視鏡パート医師を5人雇用し、月~金曜日連日、ほぼ10-12例をこなしている。年間総数で、3608症例であった。2021年10月に金曜日の内視鏡担当医師が急に辞めたため、その分は私自身が可能な限りカバーしている。

 中国中心のインバウンドの受診は、さすがに中国人の日本への入国は未だに0であり、日本在住の中国人以外の受診は相変わらず途絶えている。但し今年度に入ってから、日本在住の中国人が中国へ帰国する場合に、事前にPCR検査検査をすることが義務づけられたので、その依頼を中国大使館から受け、依頼があればその都度実施する形をとった。

 早くコロナ禍が落ち着いて、インバウンドの健康診断業務を発展させたいものである。

院外臨床活動

 汐留シティセンターセントラルクリニックでの、毎週水曜日午前中の外来診察(健診診察6~7割、一般内科診察2割、循環器診療1割)も、今年度も継続している。診療人数も40-50名、結果判定が15名平均である。

 第2、4土曜日の大手町パレスビルクリニックの人間ドック診療は昨年度3月で退職し

 湘南ゆずクリニックでの毎週土曜日午前午後の診療を開始したが、藤沢市内と遠方でもあり、継続が難しいと、法人理事長と相談の上、下記に転職した。

 サルスクリニック日本橋の開設が6月になり、6/5より毎週土曜日診療担当となった。

 上記2カ所のクリニックの業務としてのコロナワクチン職域接種4回、それ以外にも所属する東京アメリカンクラブが主催した港区民を対象にした、地域住民集団接種も週末や水曜午後にサポートし、実質延べ3000例前後のワクチン接種の問診を経験した。この中にはアナフィラキシーショックのような重篤な副反応を示した症例はなかった。

 その他

 2020年後半より、北海道道東に訪問する機会があり、弟子屈町住民の方からの摩周厚生病院の診療支援の可能性を打診された。北海道厚生連事務局長とも面談し、可能性を当たってみたが、病院の状況としては、定年が近い院長の後任で、可能であれば透析患者管理が可能な医師を常勤で探しているとのことで、私自身の立場では難しいと判断した。しかしそのことがきっかけとなり、先ずは11月上旬に、旭川から更に北上した美深町の厚生病院で日当直業務をこなし、続いて釧路から更に根室方面にある厚岸の町立病院でスポットの日当直業務に応募し、それ以降不定期ながら、ほぼ毎月2泊3日前後の診療支援をすることになった。過疎化の進む地方自治体の医療体制は、北海道の主要都市以外では問題がおおく、慢性腎不全患者に対する透析が大きな課題の一つとなっている。町立厚岸病院にも透析施設があり、可能な限り透析患者管理を学んで支援できるようにしたい。

心臓血管外科医師としての手術手伝い

 2021年度の心臓外科臨床経験としては、済生会横浜市東部病院でのTAVI(経皮的大動脈弁置換術)と川崎市立川崎病院でのPacemaker植え込み術の手伝いを実施した。

 TAVIの24症例の内訳は、合併症のために手術が高リスクと考えられた例外的な62歳女性以外は、76-92歳(平均84.3歳)で男性8例、女性16例で、使用した弁はSapien 3(Edwards)が13例、Evolute Pro+(Medtronics)が11例であり、特に重篤な合併症は認めなかった。

 Pacemeker植え込み術は、期間中6例で男性3例、女性3例、年齢76-91歳とTAVI同様高齢者ばかりであった。DDDモード Pacemakerが4例、VVIモード Pacemakerが2例で、後者の1例は、近年話題のleadless pacemaker Micra(Medtronics)であり、Pacemaker本体が、リード線なしに右心室内に植え込まれるという画期的なものであり、非常に興味深かった。

学術集会/討論会参加:今年度も、昨年に引き続きコロナウィルス感染症の蔓延の影響を受け、殆どの学会が、Web開催となった。

4/8-10第121回日本外科学会定期学術総会幕張メッセ/ 千葉大学外科 松原久裕

5/6 Tobacco Harm Reduction Discussion with Professor Kari Fagerstrom of Sweden (Web Meeting)に参加:THR先進国である英国とスウェーデンの現況について説明され、日本の現状と比較して討論を行った。電子タバコVaporやSnusが普及している英国、北欧諸国に比べると、加熱式タバコしかない我が国に現況は、多少劣っている気になるが、加熱式タバコの急速な普及で紙巻きたばこの消費が急激に減少したことは、やはり評価できると元気づけて貰えた。(Fagerstrom教授の講演内容は、研究活動欄の報告のファイルppt*を参照のこと)

6/25-27 第21回日本抗加齢医学会総会国立京都国際会館/京都府立医科大学消化器内科 内藤裕二 :やはり現地参加とWeb参加のハイブリッド開催となったが、業務の都合上26日土曜日と27日日曜日の聴講となる。

8/24タバコハームリダクション研究会による座談会(ホテルルポール麹町)にて発表、以下の参加者もそれぞれ発言し、中々国内で会合がないテーマについて討論がなされ、興味深い機会だった。(私自身の発表内容は報告欄のスライド**参照のこと)

田中和徳衆議院議員(元復興大臣、自民党次世代たばこ研究会会長):加熱式タバコに対して、減税をし愛煙家の健康被害を少しでも軽減できる政策を検討中 

岸博幸 慶應義塾大学教授 元経産相官僚 :愛煙家であり、タバコハームリダクションには重要性を感じて居る

山路徹 ジャーナリスト :司会を務めた

國分俊文 自民党ルール形勢戦略議員連盟アドバイザー:田中議員の補佐役?

今池千賀子 消費者代表

北山伸 関西学院大学学生

9/10-11 第62回日本人間ドック学会学術大会 /特定医療法人財団 博愛会理事長 那須 繁

本学会も基本はWeb開催となり9/10-24に期間に、オンデマンド視聴が出来る形態となった。

9/30 The 4thScientific Summit on Tobacco Harm Reduction in Hong KongにWeb会議で参加しAsia Sectionで日本の現状の報告(私の発表スライドは報告欄参照***のこと)を行い、他国のKOLたちと討論。Asia諸国では、当局の理解、知識不足で、加熱式タバコや電子タバコを受け入れず、むしろ禁止しようとしている国が多いことを知った。(タイ、インドネシア、マレーシアなど)

10/31-11/3第74回日本胸部外科学会定期学術集会グランドプリンスホテル新高輪/慶應義塾大学外科学教室 心臓血管外科 志水秀行

この会合は、現地参加とWeb参加の併用でハイブリッド開催となった。

12/7,8 The E-Cigarette Summit Science, Regulation & Public Health Virtual Event:

Londonを拠点としたWeb会議で、THRに精通しているスウェーデン人のTomas Hammargrenから紹介され聴講した。英国を中心に多くの研究者たちのE-cigaretteの歴史、有益性、欧米での普及度が講演された。英国の分析によると、社会的に10台の世代の教育レベルと、喫煙率は反比例しており、これは非行や犯罪率とも相関していると言う疫学調査結果について触れた。一方、オーストラリア、ニュージーランドの発表もあり、同じ英国連邦でありながら、加熱式タバコは勿論、電子タバコも認可の段階で色々課題を抱えている点、欧州の中ではドイツがTHRに関して後進国であることもわかり、興味深い会合だった。(Summitプログラム****参照のこと。)

2022/3/3-5 第52回日本心臓血管外科学会学術総会パシフィコ横浜/埼玉医科大学国際医療センター小児心臓外科 鈴木孝明 本学会もコロナウィルス感染症の影響で、現地参加とWeb参加のハイブリッド開催であった。

3/11-13第86回日本循環器学会 完全Web開催 岡山大学医学部循環器内科 伊藤 浩/合同開催APSC2022 Asia Pacific Society of Cardiology Congress 2022和歌山医科大学循環器内科 赤坂隆史 国際学会と合同での開催でもあり、完全Web開催となった。

研修・講習会参加

6/3 認定産業医研修会 神奈川産業保険支援センター:「熱中症の対策における産業医の役割」講師/村上 稔医師 過去3年の労災事故の件数で、総数は減少しているものの、熱中症はむしろ増加傾向にあり、業種別には建設業での発生割合と、死亡率が高いことが分かっている。特にコロナウィルス感染による就業中のマスク着用も影響しており、より注意が必要となる。

6/18 認定産業医研修会 神奈川産業保険支援センター:「治療と職業生活における両立支援

講師/千葉宏一医師 人口の高齢化に伴い高齢者雇用安定法などの施行により、70歳までの就業確保という新しいトレンドの中、疾病に罹患しながら就業するケースも増えており、平成28年2月に公表された「事業場における治療と職業生活の両立支援のためのガイドライン」についてのわかりやすい解説がなされた。所属するAOI国際病院でもこの課題に対する今後の方針を検討し始めたところである。

7/5 認定産業医研修会 神奈川産業保険支援センター:「事例で学ぶ産業医巡視活動について講師/村上 稔医師 産業医による職場の巡視活動は、労働安全衛生規則第15条で、「産業医は、少なくとも月に1回(事業者の了解を得ていれば2月毎1回)作業場等を巡視し、作業方法又は衛生状態に有害の恐れがあるときは直ちに、労働者の健康障害を防止するための必要な措置を講じなければならない。」と法的に規定されている。目的は、作業環境管理、作業管理、健康管理の視点から、安全衛生上の課題を指摘改善することにある。事務所の場合、室温、湿度、換気(CO2濃度)、照明がポイントとなる。低温や高温が人体に与える影響の評価も重要であり、有害物質を取り扱う作業場では特化物の規定に従って、その場の化合物濃度、粉塵量なども測定するとともに体内に吸収された可能性のある化学物質、代謝産物の定期測定も重要となる。更に、巡視を実施するだけでなく、報告書を毎回作成し記録を残すことも強調した。

7/19 認定産業医研修会 神奈川産業保険支援センター:「最近の労働衛生行政の動向について講師/中山絹代医師 前年度の労働災害発生は、死亡者数は減少しているものの、休業4日以上の死傷者数は増加している。前述のように雇用年齢の上昇、直近のコロナ禍の影響で、熱中症の課題も増加傾向にあり、同様の注意喚起が述べられた。反面、事務業務ではテレワークへの転換が進んでおり、平成30年に制定されたテレワークガイドラインも、その後の実態調査の結果に基づき、令和3年3月に改訂された。テレワーク時間のPCによる管理などが含まれており、時間外勤務超過も管理すべきであるとされている。この後の研修・講習会は、COVID-19問題のため、殆どが延期となったが、年度末に再開。

2022/3/24 認定産業医研修会 神奈川産業保険支援センター:「職場における発達障害講師/伊藤裕康医師 頻繁に起こることではないが、何らかの発達障害の問題を持つ職員が職場にいることで問題となることもある。現場では、①あの人はおそらく発達障害、けどその先に進まない。発達障害として配慮して居るつもりだが、状況は全く改善しない。上司や担当者が疲れ果てている。厳しく言っていいのかわからない。復職先、異動先がない。労災が怖い。現場は混乱。という状況である。

そこで、産業医として上司や人事から相談を受けた場合、何を聞くべきか?それはかかりつけ医の診断や治せるかなどの病状ではなく、先ずその人に与えられている業務内容+量と、その業務をどれくらいこなせて居るのか?が重要で、通常見落とされがちである。その判断のキーとなるのが、安全か否か(A)、勤怠(K)、パフォーマンス(P)を基準にしなければならない、と解説。

職場は働く場所であり、障害があるかどうかではなく、業務に支障があるか否かで判断しなければダメ。この事は労働契約法にも明記されている。AKPは目安として最低8割が達成出来ていれば問題ないと判断する。講師は1990年に制定されたADA「障害を持つアメリカ人法」についても触れ、本質的な職務遂行(Essential Function)が重要であり、障害者であっても、能力にあった雇用(部門に求められる業務の一部を担い、それに合わせた賃金を払う)ができるという考え方の重要性を強調した。

発達障害が問題となって休職した場合でも、面談する場合は、産業医は勿論、上司、人事、本人全員が集まって土俵に上がることが肝心で、目安として3ヶ月で○○が出来るようになることを目標とし、そのために初めの1ヶ月は△△を、2ヶ月後には□□をすることにしましょうと、明確なゴールを設定して、文書に残して共有する、これで本人も対応しやすくなるのである。この際に、SMARTの法則に則り、限定的Specific, 数値化できるMeasurable, 達成可能Attainable, 関係があるRelevant, 期限Time flameをポイントとして、目標設定をするべきであるとした。ADAのもう一つの重要な要素として、結果を出すための合理的な配慮Reasonable Accommodationも強調し、車椅子の人ならば、レジ打ちのための台を低くする、職場やトイレへの移動手段確保などであり、発達障害ならば、スケジュールを明確にする、ルールを明確にするなどの配慮が必須とした。

私自身の産業医経験は既に14年になるが、メンタルな問題の例でこのような捉え方はしていなかったので、大変参考になった。

勉強会主催:今年度の勉強会は、コロナ感染症の蔓延のため4人以上の集会を避けるべきとの当局の勧告もあり、また会場の確保も難しく、誠に残念ながら1度も開催できなかった。

産業医活動

医療法人社団 葵会AOI国際病院(職員全体)と附属老健施設「葵の園川崎南部」の産業医

前者は毎月第3火曜日午後安全衛生委員会、後者は毎月第2木曜日午後安全衛生委員会

健診センター契約先

 東京油槽(株):3ヶ月おき訪問

 旭屋ミートセンター:3ヶ月おき訪問

 ペプチドリーム:6ヶ月おき訪問

 丸全昭和運輸(株):時間外超過職員の面談多数

 山九十機工(株):時間外超過職員の面談多数

個人契約の産業医先

 ファーマインターナショナル:毎月第2水曜日午後訪問

 (株)丸紅フットウエア:毎月第2水曜日午後訪問

 アントワークス社:2ヶ月おきのWeb会議(2/2、3/23)

 アマゾン/ジャパン仙台支社:2ヶ月おきのWeb会議(3/17)

医療顧問として

 産業医先でもあるファーマインターナショナルは医科向け広告代理店であり、様々な医療分野で医学的な質問、専門医の意見聴取を求められ、可能な限り対応。KOLの面談希望の場合は紹介もしている。

個別医療相談

 友人、知人からの医療・健康相談にも従来通り可能な限り応じており、専門医受診希望では、紹介も行っている。

その他

 今年度続いているCOVID-19の蔓延は未だに問題である。しかし私の医療現場においては、実質的には内容も量的な面でも大きく問題となることは、現状ではない。立場上コロナウィルス感染症を実際に診療しているわけではないので、説得力には乏しいが、取り敢えずはワクチンを普及、実施して予防に努め、新薬を含めた対策が世に出てくるのを待ちながら、コロナ以外の疾患で、受診者の体調、病状が悪化しないように努力するしかないと考えている。

以上